僕は企業人事出身なのですが、組織・人財開発コンサルタントになってから十数年、お付き合いしていて最ももどかしく感じる存在が、実は人事部さんでした。
外部環境の変化に適応するのに、変革を求められている企業は、事業・戦略と人・組織の両面からのアプローチが欠かせないのに、
多くの人事部は「人と組織」の強固な守りのお城に閉じ籠り、そこから外に出ようとしない。
研修やっても、より大事なのはそこで学んだことを現場で試行検証していくことなのに、そこまでフォローすることはしない。
現場を尊重すると言えば聞こえはいいのですが、それよりも、自分たちのコンフォートゾーンを出るのが怖いというニュアンスの方が大きいようでした。
ところが、最近、一部の人事部に顕著な変化が起きていると感じています。
そう、人・組織だけでなく、事業・戦略も含めて、現場支援に踏み込もうという相談が増えているんです！！
コロナ禍の影響も大きいかもしれませんが、待ってましたの動きです。
一橋大学の伊藤邦雄教授を座長とする人材版伊藤レポートが、2020年9月 経済産業省 から出されました。『持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会報告書』
https://www.meti.go.jp/policy/economy/keiei_innovation/kigyoukaikei/kigyou-toushika.html
実は、非連続で予測困難な時代環境の中で組織や個人に抜本的な対応が求められていたにもかかわらず、 先送りになっていた課題がコロナ危機によってあぶり出されたにすぎず、
「コロナ禍は、常識を疑い、慣性に抗い、大きな変化のムーブメントを起こす好機」として、人事部門に求められる役割を以下のように提言しています（伊藤レポートをもとにAKIが編集・加工）。
そして、経営戦略として業界を問わず求められているのがDXですね。DXとは、リアルのサービスをデジタル技術に置き換えることではなく、デジタル化によって顧客体験を起点として、事業や仕事のやりかたを刷新していくことが目的です。
上記のような現場支援に踏み込もうという人事部の相談に対しては、経営戦略／事業戦略と人事戦略を連動させるアクティブラーニングの提案をすることが多いのですが、その具体的な姿については改めて触れたいと思います。